自宅で独立開業できるビジネスガイド

自宅にいながら中国から仕入れられる?!

2010年7月 7日

自宅にいながら、中国から仕入れられるとしたら魅力的だと思いませんか?

ヤフオクで稼いでいる人の中には、わざわざ中国まで買い付けにいっていますが・・・

ちょっと在宅副業ではそこまでやってられませんよね。

ところが、今は、在宅で中国から仕入れる事が簡単にできるのです。

タオバオという中国のオークションサイトで、日本で売れそうな商品をみつけて、そのURLを代行業者に教えて、代行してもらうという事が、安い費用でできるのです。

これはとても魅力的です。

フアッションケイのアイテムならば、２倍３倍はあたりまえのように、落札価格がつきますので、ちっと不あっションにうるさい人なら、直ぐ稼げそうです。

これは、まさしく在宅副業として、成り立つのじゃないでしょうか?

他にも、中国では安くて、日本では高く売れるものがわかったら、こりゃ、おいしい方法ですね。

まだまだ円高ですから、利益率は高そうですよ。

興味があれば、このノウハウを手に入れてみてはどうでしょう?

うまくいけば独立開業の夢に繋がる可能性もあるかもしれませんね。ノウハウについてはこちら自宅にいながら、中国から輸入しヤフオクで売る。『在宅中国貿易』

家計の改善から独立へ

2009年8月30日

この不景気で、節約にも限界があり、家計の改善のため在宅ワークなどで収入を少しでも増やそうと頑張る主婦などが増えています。

中には、在宅ワークがこうじて、起業する人も出てきています。

雇用情勢がよくありませんし、主婦が外へ出で働くことの時間は限られていますから、いっそのこと、自分でビジネスを初めてしまった方が、先々の事を考えるといいのかもしれませんね。

女性の独立開業、起業の場合、あまり大げさなことを考えずに、在宅でできるネットビジネスを副業的に初めて、そこでスキルを身につけて、開業できるようなほうこうへもって行くといいと思います。

独立といえないまでも、副収入があれば、貯蓄や資産運用にも回せますので、年金の不安な、夫のリストラなどにも対処できる収入となりえると思います。

在宅ビジネスを法人登記するか個人事業ではじめるか

2009年3月27日

在宅ビジネスでも、自宅を所在地として法人登記をすることができますので、会社成立はできます。

ただし、本店所在地として、自宅の住所を公開するわけですから、プライバシーの面からいうとちょっと心配になることもあるかもしれません。

その場合は、レンタルオフィスなどで登記することも考えてもいいでしょう。

また何も最初から会社設立を考えなくと、起業しても別に個人事業開業で行えば、いいので、収益が少ないうちは、無理に会社設立をしなくてもいいでしょう。

会社を設立すると、税金だけでなく、付帯的な業務も増えますので、事業以外のことにも時間をとられることがおおくなります。

その点もよく考えておくべきでしょう。

今後のびる可能性のあるビジネスは

2009年3月26日

とにかく製造業を中心として、世界的な金融不安から、消費の減退に陥り、厳しい状況が続いていますね。

ただ、このような不況の時こそ、時代の変化で今後のびてきそうなビジネスのヒントが見つかる可能性が高いということも忘れてはいけません。

たとえば、景気対策として、過去最大規模の住宅ローン減税が行われます。

そしてこの住宅ローン減税には、高付加価値のエコ住宅、２００年住宅などにたいして、より大きく減税を行うことになっています。

その中には、太陽光発電を備えたオール電化住宅が含まれています。さらにはオール電化住宅へのリフォームも含まれます。

この不景気でも太陽光発電の素材メーカーはとても元気です。

そして、住宅ローン減税だけでなく、太陽光発電設備の住宅への普及を促すため、国の補助金、地方の補助金がおこなわれていますし

さらには、電力会社の太陽光発電の余剰電力買い取りを義務化して、買い取り価格も今までの倍の単価にすることが決められました。

つまり今後太陽光発電の設置をする住宅が増えるという需要がみこまれます。

しかし、実は太陽光発電を取り付ける事業者はまだまだすくなく、全然足りていないのです。

つまりそこにビジネスチャンスがあるというわけです。

きっと探せば、それに関連したサービスなどのビジネスもあるはずですね。

そういうものをめざとく見つけて早いうちから事業していくことが今後のびていくチャンスとなるでしょう。

何も太陽光発電に限ることはなく、不景気でものびているビジネスを見つければいいのです。

塾開業は自宅開業に最適

2009年3月25日

自宅開業をお考えならば、塾開業などの教室ビジネスがおススメです。

塾開業というと、フランチャイズへの加盟など開業資金が非常に高いイメージがありますが、そんなことはありません。

学習塾などの開業は場所と教える事さえできれば誰にでも可能ですし、資金も必要ありません。

フランチャイズに加盟したからと言ってそれだけで生徒が集まるわけでありませんし、宣伝広告費はどちらにせよ自腹です。

売り上げもロイヤリティーで殆どを取られてしまいますし、自分の独自の教材選びや指導も制限されてしまいますので殆どいいことは無いのです。

だからこそ、自力で塾開業する事をおススメします。

思っているほど難しい事ではありませんし、インターネットでもたくさんの情報が得られますよ。

資金調達の考え方

2009年3月24日

もし、独立・起業を考えていて、自己資金ではどうしても足りず、融資を受けるのであれば、開業資金の調達方法としては民間のビジネスローンを利用するのは後にして下さい。

誰でも簡単に借りる事のできるビジネスローンは、国や地方からの開業資金の借入など政府系の金融機関で借りるものとは大きく違ってきます。

事業ローンの返済をしながら事業に専念する事は非常に難しい事です。

簡単に考えずに、まずは自己資金を貯める事を最優先に考えましょう。

給与や副収入などを利用してコツコツ貯めて、開業資金の半分は自己資金でまかなう様にしましょう。

それでも足りない部分は、公的なビジネスローンである政府系の金融機関で借入を考えてください。

ビジネスローンと違って金利も非常に低いですし、返済期間も１年くらいは据え置き出来ます。

これなら事業に専念できますね。